製薬の会社で働く女性に関して

製薬の会社には、もちろん女性も多く就業しています。

ですが、他の業種にもあることですが、結婚・出産・子育てという人生設計と転職・キャリアバランスをどう取っていくかが社会全体を含めた課題となっています。

製薬の業界では、女性のワークライフバランスはどのようになっているのでしょう。


製薬会社での女性の活躍


もともと、外資系の製薬会社では「ジェンダーフリー」の考えのもとに、女性が活躍できる企業づくりを推進してきました。

現在、外資系製薬会社の女性管理職の比率は約20%であり、今後さらに30%に拡大をしようとする企業もあります。

この流れは、内資系の製薬会社にも波及しています。

2016年に「女性活躍推進法」が施行されたことも拍車をかけ、以前は女性の管理職は軒並み5%前後だったものが、軒並み倍増や10%以上に上げていこうとする動きがあります。

製薬会社への女性の転職はむしろ歓迎の傾向にあるといってよいでしょう。

製薬会社は職種の面からいっても、もともと女性が活躍しやすい土壌があったといえます。


女性の活躍の場を広める企業

製薬会社は、研究職や薬剤師、DIや臨床開発など、能力さえあれば男女問わず活躍ができる職種が多いことがその原因にあげられます。

ですが、女性のキャリア形成には会社を上げて取り組んでいかなければならない問題がまだたくさんあります。

例えば、家庭や子供を持つ女性には長時間の労働は向いていません。

MRは特に転勤や激務のため、年齢とともに女性の比率が右肩下がりの状況です。

そのために、裁量労働制やフレックスタイム制を取り入れたり、時間外労働の削減、在宅勤務の許可など「働き方改革」を掲げる企業が増えています。

女性として生きていく中で、結婚や出産・子育てなどライフステージの変化は欠かせないものになっています。

製薬会社では若年層の女性管理職も増えつつある中で、今後ライフステージに合わせた就労は可能なのでしょうか。

とくに外資系に顕著ですが、復職をスムーズに行うための事前トレーニングや復職研修など、独自のプログラムを採用している会社があります。

また、ほとんどの企業で復職後も時短勤務を認める制度を採用していたり、社内独自の女性管理職だけのネットワークが完備され出産や育児の相談窓口を設けている企業もあります。

さらに、ベビーシッターや保育所の補助手当など、手厚い福利厚生で女性の復職を支援しています。

「優秀な人材は男女問わず大切にする」という企業理念のもと、女性がさらに働きやすい環境で就業できるよう、内資系企業も今後なお一層のはたらきかけが必要でしょう。

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